募集職種詳細

本田技研工業株式会社 キャリア採用

研究開発拠点における設備/施設管理技術者(二輪/埼玉)

職務内容 ========================
リモート面接を実施中です
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本田技研工業における設備管理(二輪/埼玉)業務をご担当いただきます。

【募集の背景】
10年後も20年後もその先も、世界中でより多くの人々に「移動の喜び」を提供するため、日々進化を続けているHonda。
電動モビリティ、エネルギー、コネクテッドの各サービスによる移動と暮らしがシームレスに繋がった世界を目指す技術・サービスを”Honda eMaaS”と定め、環境にやさしく賢い電気の利用を可能にするエネルギー技術・サービスの開発を更に積極的に取り組むことを発表し、環境負荷ゼロ社会の実現、自由な移動の喜びの提供と持続可能な社会の実現を目指しています。
そんなHondaにおいて、世界中のお客様の期待に応えていくため、省エネなど環境に配慮した研究開発拠点の構築のための仲間を募集します。

【具体的には】※ご経験/スキルに合わせ詳細業務を決定します
本田技研工業(埼玉県朝霞市)の研究開発拠点における
・電力系・設備系インフラ設備、研究開発設備の保守、メンテナンスの計画立案と推進
・建屋の新築、増築、改築に係る電力系・設備系インフラ設備の導入計画の立案と推進
・試験設備導入等に係る工事監理および安全管理
・設備導入や環境に関わる各種諸官庁届け出業務
・建築設計事務所、工事施工業者との打ち合わせ、および交渉
・上記に関わる書類作成(見積りや図面確認、発注手続き等)
等を研究開発スタッフ、研究開発エンジニア、協力会社などとやりとりを行いながら
ご担当いただきます。

※将来的には、大型プロジェクトや海外研究拠点の設備導入支援など様々な業務に携わっていただくことを期待しています。

【組織ビジョン】
開発資源の最適化を図り、価値創造の最大化に貢献することを目指します。
建屋の建設、維持管理及び研究設備の導入、維持管理を通じ、最適な開発環境と快適・安心・安全な職場環境を提供し研究開発に寄与します。
健全、永年的に事業所を存続させる為、コンプライアンスの遵守 地域社会、地球環境問題に対応します。

【魅力・やりがい】
研究開発拠点の設備や建物の維持管理や導入を通し、研究開発に寄与できます。
維持管理から新規設備の計画や導入を行い、幅広い業務に取り組めます。
使用者や事業よりのニーズに、自分の思いや技術を取り込んで、形に残るものを作っていくことが、やりがいのある業務です。

【職場環境・風土】
「買う喜び、売る喜び、創る喜びを世界に広げる」を基本理念に、Hondaでは数々の独創的な製品を創業から生みだし続けてきました。役員から現場社員まで、あらゆる人材が自由な発想で、夢や理想を徹底的に追求する風土が根付いており、学歴や年齢に関係なく誰もがフラットに活躍できる職場環境です。積極的に仕事に向き合い、推進する意欲のある従業員には、入社直後であっても大きな仕事が任されます。「〜したい」という自らの強い意思を持てる方に、是非仲間に入っていただきたいと思います。

※Hondaのキャリア採用募集職種一覧は【こちら】
 
応募資格 【求める経験・スキル】※以下いずれかの資格・経験をお持ちの方
●建屋の新築、増築、改築の工事監理および安全管理などの実務経験をお持ちの方
●電力系・設備系インフラ設備、及び生産設備などの管理、保全、改修、新規導入などの実務経験をお持ちの方
●以下いずれかの国家資格をお持ちの方
※建築施工管理技士、電気工事施工管理技士・管工事施工管理技士、電気主任技術者、建築設備士、建築士等

【上記に加え、あれば望ましい経験・スキル】
●建築や設備(電気・空調・給排水衛生設備等)に関する施工管理技士等の国家資格を
 お持ちの方
●CADを使用した図面作成のご経験

【求める人物像】
●自分の考えを積極的に発信し、柔軟な考え方で技術課題解決に取り組める方
●チームワークを大切にできる方
●新しいことにチャレンジしたいという想いのある方
●高い目標を掲げてやりきるエネルギーのある方
●様々な関係者と明るくやりとりできるコミュニケーション力のある方 
待遇 Hondaの福利厚生制度は「自助努力と相互扶助」を原則とし、
安心して生活でき、仕事に集中できる環境をつくることを目的にしており、
社員一人ひとりの多様なライフスタイルを支えています。

■想定年収
450万〜1000万円
※給与は経験・能力を考慮の上決定します。

■福利厚生(受動喫煙防止措置含む)について詳しくはこちらをご覧ください。 
勤務地 本田技研工業株式会社 埼玉県朝霞市泉水3-15-1

※上記は、初任地となります。
その後は、国内および海外事業所への異動の可能性があります。
※業務上の事情により国内外の事業所(子会社及び関連会社を含む)への異動、または出向・派遣を命じる場合があります。