株式会社神戸製鋼所

職種一覧へ

研究・開発

鋼材の開発・量産化（厚板開発室／兵庫）（T245）

職務内容	＜採用背景＞造船や建築、橋梁など各種鋼構造物の大型化・多様化に伴い、厚板の概念が大きく変わり、お客様ニーズが拡大・多様化しています。また、品質に対しても、溶接技術・加工技術の進展とともに、より高い水準で均質なものへと要求が高度化してきています。当社では、本年1月に、高機能商品等の高度な製造技術の実現を可能とする厚板工場　仕上圧延機のリフレッシュ工事を完工しました。今後も厚鋼板には継続的な需要が見込まれ、お客様の様々なニーズやカーボンニュートラル・国土強靭化などの社会ニーズにいち早く対応するために、新商品開発や量産化、ならびに、新商品についての利用技術提案を担当する仲間を募集いたします。＜配属組織＞技術開発センター　鋼板開発部　厚板開発室＜配属予定グループのミッション、目指す姿＞厚鋼板の新商品開発・量産化、および、新商品についての利用技術提案も含めた収益改善を通じて、厚板の収益向上に貢献すること＜業務内容＞造船や建築、橋梁などに利用される厚鋼板の新商品開発・量産化業務をご担当いただきます。また、新商品についての構造面での解析・実験や、使用環境での挙動を把握したうえでの利用技術提案を検討する業務もあります。入社後は、先輩社員の指導の下、業界や製品理解から開始いたします。その後は知識・経験や習熟度を踏まえて、OJTを行いながら独り立ちを目指します。不明点があれば、上司や先輩社員に質問・相談可能な環境ですのでご安心ください。＜キャリアパス＞ご希望や適性に応じて、同部署内だけでなく、他部署・他事業部・他拠点へのローテーション可能性もございます。様々なキャリアパス・選択肢からご本人の希望・適性に応じてキャリア形成が可能な環境です。＜魅力・やりがい＞・新商品の開発/量産化、および、新商品についての利用技術提案に関わることで、様々な知識・経験を身につけることが可能です。また、スキルアップ/キャリアアップのために研修制度活用やセミナー参加などが可能です。・お客様と直接会話しながら新商品開発を行うため、現場のリアルな生の声を取り入れた開発が可能です。また、当社の幅広い事業分野における社員やお客様と一体となって作り上げていく経験ができます。業務の都合等により、会社の指示する業務への異動を命じることがあります。
応募資格	＜必須の経験・スキル＞以下①②いずれかを満たす方 ①大学院で金属、もしくは、金属を用いた利用技術(塑性加工、構造解析・実験、溶接、腐食等)に関する研究・勉強をされてきた方 ②大卒以上で上記①に関する実務経験をお持ちの方（生産技術、設計開発、研究開発など）
待遇	＜労働条件＞【想定年収】 570万円～1,100万円 ※想定年収：月例給＋賞与＋諸手当【モデル年収】 570万円／25歳（月給29.3万円＋諸手当＋賞与） 780万円／30歳（月給36.2万円＋諸手当＋賞与） 970万円／34歳（月例43.9万円＋諸手当＋賞与） 1,100万円／37歳・管理職（月給51.1万円＋諸手当＋賞与） ※管理職については時間外労働手当なし、その他は20hを想定【雇用形態】正社員【賃金形態】月給制【残業手当】有　※残業時間に応じて支給【通勤手当（交通費支給）】有　※会社規定に基づく【昇給・賞与】昇給：年1回　（会社規定に基づく）賞与：年2回（6月、12月）【試用期間】試用期間あり（2ヶ月／試用期間中の労働条件変更無）【所定労働時間】 7時間45分休憩時間45分 ※始業、終業時間は各事業部門により設定【フレックスタイム制】有在宅勤務可能、時差出勤可能＜休暇＞【年間休日】 121日　週休2日制　※年間休日スケジュールは各事業所毎に設定事業所別の休日カレンダーは選考を通してご確認ください。【有給休暇】 0～20日入社した月に応じて当該休暇年度中（4月1日～翌年3月31日まで）に付与 2カ月の試用期間終了後から利用可能 ※長期休暇あり【その他休暇】ライフサポート休暇、慶弔休暇、法令による休暇、育児休業、介護休業制度＜制度＞【退職金制度】有　※会社規定に基づく【寮・社宅制度】有　※会社規定に基づく【保険】社会保険完備健康保険・介護保険（満40歳以上）・厚生年金保険・雇用保険・労災保険【その他制度】社員持株会各種財形貯蓄制度退職年金制度選択型確定拠出年金制度社宅／独身寮制度（適用条件有）カフェテリアプラン（年間8万5千円相当）【育児・介護】産前産後休暇育児休業介護休暇短時間勤務制度（育児・介護）　他参照：仕事と家庭の両立を支援する制度 https://recruiting-site.jp/s/kobelco/10236
勤務地	技術開発センター：兵庫県加古川市尾上町池田2222-1 ●敷地内禁煙（屋内喫煙可能場所あり) 業務の都合等により、会社の定める事業所への異動を命じることがあります。

ページトップへ